法律相談後に入手した書類を弁護士に渡す方法について書きましたが、今回は、証拠（メール）を弁護士に渡す方法について、です。
メールはどの担当者からでしょうか？
メールはどの担当者宛でしょうか？
メールは概ねどういう内容が書いてありますか？
上記が推知できるようなタイトルにすることです。
同様のメールが飛び交っていることもあるでしょうし、弁護士が、大量のメールから証拠となり得るメールを特定することは容易ではありません。
また、証拠とするには、その程度の記載がないと、雑な印象を与えかねません。
時間的資源・人的資源を少しでも効率よく、と考えるのであれば、メールタイトルから、誰から誰に対して何が起こっているのか推知するような名前をつけることを推奨します。
著者：弁護士 畑中鐵丸 ／著者所属：弁護士法人 畑中鐵丸法律事務所
【本記事をご覧になり、著者・所属法人にご興味をお持ちいただいた方へのメッセージ】
✓当サイトをご訪問いただいた企業関係者の皆様へ：
✓当サイトをご訪問いただいたメディア関係者の皆様へ：
✓当サイトをご訪問いただいた同業の弁護士の先生方へ：
企業法務大百科® 開設・運営：弁護士法人 畑中鐵丸法律事務所
