00869_「正解や定石のないプロジェクト」の戦略を立案し、戦略的に遂行する7: 正しい命令を企画・制作し、正しくデリバリ(発令)する

物事を正しく進め、成果を出すためには、さらにいえば、新規事業立ち上げやM&Aや事件・事故対処や有事(存立危機事態)対処のように「正解も定石もなく、常識が通用しない、イレギュラーでアブノーマルなプロジェクト」を成功させるためには、正しい状況認識ができ、正しく目的が定められ、正しく課題がみつけられただけでは、まだ不十分です...

00868_「正解や定石のないプロジェクト」の戦略を立案し、戦略的に遂行する5: 正しく課題をみつける

「正解や定石がなく、常識が通用しない、イレギュラーでアブノーマルなプロジェクト」を進める上で、状況を正しく認知・解釈し、環境や相場観を把握し、そして、現実的で、達成可能で、経済的に意味のある目的が設定された、としましょう。 また、その目的は、「あいまいで、多義的な解釈を招く、目的」ではなく、「具体的な完成予想図」であり...

00867_「正解や定石のないプロジェクト」の戦略を立案し、戦略的に遂行する4: 正しい目的を設定する

おそらく、皆さんは、学校の先生や、お父さんやお母さんから、「努力は尊い。結果が全てではない。努力はいつか報われる。失敗をおそれるな」といった類の話を聞いて育ったかもしれません。 しかし、これらは、「正解や定石のないビジネスやプロジェクトのマネジメント」の世界では、圧倒的間違いといっても過言ではないほど、愚劣で有害な妄想...

00866_「正解や定石のないプロジェクト」の戦略を立案し、戦略的に遂行する3: 置かれた状況や環境を客観的かつ冷静に認識する

自分のおかれた状況と、現実と、改善可能な範囲や相場観を知ることが、戦略的な思考の第一歩です。 「人間ならば誰にでも、現実のすべてが見えるわけではない。多くの人は、見たいと欲する現実しか見ていない」ユリウス・カエサルが語ったとされる名言です。 「偏見等によって認知がゆがんでしまい、自分のおかれた状況が理解・認識できない」...

00865_「正解や定石のないプロジェクト」の戦略を立案し、戦略的に遂行する2: 正しい戦略リテラシーを実装する

学校教育では、「努力は尊い。結果がすべてではない。努力はいつか報われる。失敗をおそれるな。とにかく我武者羅に突き進め。考えるな、感じろ。熱いハートにしたがえ。ダメでも次がある」という趣旨のリテラシーが洗脳(そもそも学校教育というのは、未熟の脳に特定の思想や価値観を植えつけるものであり、社会的なコンセンサスを背景にした、...

00864_「正解や定石のないプロジェクト」の戦略を立案し、戦略的に遂行する1:「逃げるが勝ち」「出口戦略」の重要性

まず、前提として、目の前にある業務の課題は、「正解とやり方がわかっていて、経験さえあれば誰がやっても同じ結果が期待できる、陳腐なルーティン」ではなく、「正解がなく、あるいは正解があるかないかすらわからない、定石も不明で、誰も経験がない、未知のプロジェクト」という前提です。 新規事業の立ち上げかもしれませんし、M&...

00650_合弁事業(ジョイントベンチャー、あるいはジョイベン)を行う合弁会社において、マイノリティシェア(株式割合半数未満)しか掌握できない場合の自衛措置の概要

合弁事業(ジョイントベンチャー、あるいはジョイベン)を行う合弁会社において、マイノリティシェア(株式割合半数未満)しか掌握できない場合に、合弁事業で後から泣きをみないためには、まず、合弁事業体の組織形態の選択からよく検討すべきです。 合弁事業体の組織形態として深く考えず「とりあえず」という形で株式会社が選択されますが、...

00649_合弁事業(ジョイントベンチャー、あるいはジョイベン)を行う合弁会社において、マイノリティシェア(株式割合半数未満)しか掌握できない場合の自衛措置の必要性・重要性

一般論としては「合弁契約が曖昧なものではダメ」ということが言えますが、マジョリティーシェア(50%超の株式割合)を有するのであれば、当該合弁パートナーサイドは、合弁契約が雑な内容であることを気に病む必要はありません。 すなわち、合弁契約が粗雑、曖昧、無内容な場合であっても、それで合弁会社(株式会社)の運営が不可能になる...

00648_合弁事業(ジョイントベンチャー、あるいはジョイベン)を行う上での法的リスクと予防・排除の基本(合弁契約作成の基本的方向性)

合弁事業については、例として適切とはいえませんが、犯罪も事業も、リスクのある行為を行うという点では同じなので、アナロジーとして、共犯事例を使って、解説します。 一般的に、共犯におよぶ場合、2人以上の者が、共同して犯罪を実行する意思を形成し、犯罪実現に向けて共同するという「相互利用補充関係」が形成されることで、単独犯の場...

00647_合弁事業(ジョイントベンチャー、あるいはジョイベン)を行う上での法的枠組

合弁事業を行う際、どのような法的枠組みを使って、この経済的プロジェクトを具体化・現実化させていくのでしょうか? 民法上の組合(パートナーシップ)や有限責任事業組合(LLP)といった組合の形式や、合同会社(LLP)と言われる特殊な法人を作る場合もありますが、一般的に用いられる(圧倒的に多くの)合弁事業の運営主体は、株式会...