弁護士との議論や意見交換は、
「（弁護士に）言い負かされた」
「（弁護士を）論破した」
などという営みではありません。
いわば、
「対話」
とも呼べるものです。
ところで、人には、認識や解釈、評価、保有情報や展開予測などに、それぞれ顕著な個体差があります。
個体差があるゆえに、人の認識や解釈、評価、保有情報や展開予測などに隔たりがあるのは、当然のことです。
さて、弁護士の視点からいえば、経営者と弁護士において、それら隔たりを隔たりのままにしておくと、やがて大きな事故や事件に至ります。
・保有情報の隔たり
・情報認識・解釈・評価資源（知性、教養、経験、リテラシー等）の隔たり
・認識の隔たり
・評価の隔たり
・解釈の隔たり
・展開予測の隔たり
・ゴールデザインの隔たり
・課題認識の隔たり
・課題の重篤性評価の隔たり
・課題対処のための方法論の隔たり
これら隔たりは、
「弁護士との対話」
を通じて、極力少なくしておくことに越したことはない、といえましょう。
経営がうまくいっている企業の経営者は、
「談論風発、大いに好むべし」
と、
「“顧問”弁護士との対話」
を増やすことで、無駄な重複を避け、事故や事件を軽減し、ビジネスに注力しています。
著者：弁護士 畑中鐵丸 ／著者所属：弁護士法人 畑中鐵丸法律事務所
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